リフォームアンケート

全面リフォームで新築同様!建て替えよりもお得?

2018.07.18


住宅の全面リフォームを行うと、現在の住まいを新築同様にすることができます。しかし、リフォームという言葉を聞いたことはあっても、実際にはどのようなことをするのかわからないという人も多いのではないでしょうか。そこで今回は、全面リフォームと建て替えの違いや費用の相場、そして活用できる制度や助成金について紹介します。

 

全面リフォームとは?

全面リフォームとはスケルトンリフォームとも呼ばれている方法で、住宅を基盤となる柱などは残した「骨組」の状態にまで解体し、改めて間取りや内装、住宅設備などを作り直す方法を指します。老朽化した部分だけを修理する場合とは違い、家の大部分を新しくすることができるため、家族構成やライフスタイルの変化などにも対応しやすいことが特徴です。全面リフォームはかなり大規模な作業を行うこととなるため、新築のような仕上がりを手に入れられるというメリットがあります。また、もともとある柱や梁、土台などを残した上で作り直すため、思い出を残しつつ新しい住まいに作り直せることも魅力です。

産業廃棄物が少ないため処分費が抑えられ、不動産取得税や固定資産税など各種税金の軽減も望めます。ただし、柱や梁を残すということは、その範囲内での変化にとどまるということでもあります。作り直しに際しての自由度はやや低くなることを念頭に置いておくことが大切です。全面リフォームと似た方法としてリノベーションがありますが、こちらは骨組の状態までは解体しないケースもあります。さらに、リノベーションでは事務所をカフェへ作り変えるなど、それまでの空間とは全く違う空間へと作り変えることも多く、その点も全面リフォームとの違いといえるでしょう。

 

建て替えとの違いはどこにある?

骨組を残す全面リフォームに対し、建て替えは柱や基礎部分までも取り壊すことが特徴です。基礎部分から建て直すことになるため、建物の形などの自由度が高く、地震対策としての地盤改良なども可能となります。間取りや広さなども変えやすいため、これまでの住まいで不満に感じていた点をしっかり改良することができるでしょう。また、行政から検査済証がおりるため、安全性の保証がされて安心感も高まります。

デメリットとしては、第一に産業廃棄物が多くなるため処分費が高くなるという点が挙げられるでしょう。完成するまでの工事期間も必然的に長くなるため、その期間の引っ越しや仮住まい探しなどの手間と出費も多くなります。また、建築基準法の改正に伴い、施工コストがアップしているということも外せないポイントですし、各種税金がかかることも全面リフォームとの大きな違いです。さらに、法律で建て替え不可能な場合もあるため、現在の住まいについて事前に調べておくことも重要でしょう。

 

全面リフォームの相場は?

いざ全面リフォームをしようと思っても、知識がない場合はどのくらいの費用がかかるか全く想像もつかないでしょう。費用の目安として知っておくと役立つのが「坪単価」です。一戸建てを全面リフォームした場合、一般的には坪単価50~55万円が相場といわれています。しかし、これはあくまでも相場のため、築年数や建物の面積、どのようなリフォームを望むかといった工事内容でも費用は大きく変化します。

例えば、建ててから年数が経っているほど老朽化や劣化が進んでいる可能性も高く、それに必要な修繕具合によっても費用にも差が出るのが一般的です。また、建物の面積が大きければ、その分予算も大きくなるでしょう。そのほかにも、これまでのメンテナンス状況や増築の有無、取り入れるキッチン・システムバスのグレードなど、さまざまな要素が絡み合って費用が決まります。状況によって必要な工事内容や規模も変わるため、費用を一概にいうことはできないのです。家族構成やライフスタイル、時代などによって、求める住まいの形は変化していきます。最終的には1000~3000万円くらいと、費用には大きな差が生まれています。

 

全面リフォームにはお得な制度や助成金がある!

全面リフォームを考えている場合、お得になるのが「補助金制度」です。住宅ローンの利用はもちろん、家族がより暮らしやすい住まい作りに役立つ制度もあるため、上手に活用しましょう。地震に備えたものとしては、耐震診断や補強設計、耐震改修工事に関する補助金制度があります。全国の多くの自治体が実施していて、数万円から数百万円の補助が受けられる場合もある便利な制度です。各自治体や規模などによって条件は異なるため、事前に確認してみると安心です。

さらに、2000年4月から始まった介護保険制度では、リフォームの場合にも補助金を受けることができます。介護保険制度は原則として、要介護認定を受けた65歳以上の高齢者が度合いに応じて介護サービスを受けられるもので、利用者は介護費用の1割を自己負担することになります。リフォームでは、歩行の際に役立つ手すりの設置や浴室・トイレの段差解消、開き扉から引き戸への取り替えなど、幅広い工事が対象です。申請にはケアマネージャーの理由書が求められるため、ケアマネージャー、あるいは市区町村の窓口に相談してみると良いでしょう。そのほかにも、省エネ住宅の所得税減税制度など、お得な制度や助成金があります。

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想いの詰まった住宅!壊さずに全面リフォームしよう

住宅には、そこに暮らし続けてきた家族の歴史や想いがたくさん詰まっています。住まいをより良くするためには多種多様な方法がありますが、壊さずに全面リフォームをすることで、その歴史や想いを残しながら快適な生活が実現するでしょう。全面リフォームは住宅を壊すことなく新築同様にすることができるため、気持ちの面でも費用の面でも安心感があります。建て替えと比べると費用も抑えやすく、さらに補助金制度を上手に利用すれば、お得に全面リフォームを実行できるでしょう。子供の成長や親の介護など、ライフスタイルの変化によって最適な生活環境も変わります。今の住まいが少し暮らしにくくなったと感じたときには、全面リフォームを検討してみるのもひとつの方法ではないでしょうか。

 

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【リフォペディア】お得にリフォーム!たくさんあるリフォームの補助金制度を解説します
http://refopedia.jp/subsidy

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